CNETによると、無償サービスを悪用したコンピュータ犯罪(個人情報を盗んだり、ウィルスをばらまいたり)が急増しているそうです。また、そういった不正行為を行うサイトは最長でも4日しかネット上に存在しないのが普通なのだそうで、検知するのは難しいとのこと。
もちろん犯罪行為をする人間がもっとも悪いのですが、無償サービスを犯罪行為のしやすい状態のまま放置しておくと運営会社のネットの安全性に対する姿勢も問われてきそうです。仮にそれが大きな事件にまで発展したら、サービスの存続にも影響を与えるかもしれません。
なお、今週の東洋経済(2005/07/25号)の35ページによると、韓国軍隊での銃乱射事件にて、犯人のミニホムピー(韓国の知人ネットワーク)にアクセスした大手全国紙が写真集に掲載されていた犯人の顔写真を掲載して大きな波紋を呼んだそうです。
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